【8月18日 AFP】米国では、幼稚園のクラスの中でも最年少でその分未発達であるがために注意欠陥・多動性障害（ADHD）と誤って診断される子どもが約100万人に上っている可能性がある。米ミシガン州立大（Michigan State University）が17日発表した。研究結果は、医学誌「Journal of Health Economics」に掲載される。

　同大（Michigan State University）のトッド・エルダー（Todd Elder）氏が、児童1万2000人あまりを調査したところ、ADHDと診断される確率は、幼稚園の同じ学年の中でも最年少のグループが最年長のグループより60％高いことが分かった。このクラスの園児が小学校5年生、同8年生に成長した時点で、最年少グループに処方されたADHDの薬の量は、最年長グループの倍以上に上っていた。

　ADHDの判定は医師が行うことになっているが、判定されたケースの多くは、クラスの最年少の園児たちの「問題行動」に関する教諭の所見が影響した可能性があるという。

「しかし、最年少グループの『問題行動』は、情緒や知性の未発達を反映したものでしかないかもしれない」と、エルダー氏は指摘する。
　
　ADHDの最も一般的な処方薬はリタリンと呼ばれる中枢神経興奮剤だが、この薬の長期的影響についてはよく分かっていない。(c)AFP

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ADHDは脳の機能障害などと言われながら、診断は脳検査の結果を基に行われるわけではありません。表面的に現れる行動から医師が主観的に判定するだけなのです。

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ここに精神医学の非科学性があります。実際には、うつ病やADHDなど、精神医学が扱う精神疾患/障害については、既に何百という病名が「発明」（※発見ではありません）されているにもかかわらず、何一つとして原因も発症メカニズムも特定されていません。原因そのものではなく、結果として現れる症状に関する周辺的な指標が発見される度に「大発見」と報道されていますが、結局いまだ客観的な診断法があるわけではありません。

ここで3重の詐欺があります。

★　第一の詐欺
そもそも病気として取り扱う概念なのかどうか怪しいモノを病気と仕立てる

★　第二の詐欺
原因やメカニズムが科学的に証明されていなのに、怪しい仮説をいかにも「事実」であるかのように宣伝する。
（例：うつ病は脳内のセロトニン減少が原因）

★　第三の詐欺
理論上の説明では上記仮説を持ち出しながら、臨床現場ではその仮説とは全く整合性のないチェックリストを使用して診断・投薬する

要するに、百万を超える子どもたちは、詐欺の被害に遭ったのです。しかし、これは遠い米国での出来事だ、では済まない話なのです。全く同じ構図が日本のうつ病患者にも当てはまります。百万を超えると言われているうつ病患者のうち、上記3重の詐欺の被害者はどのくらいいるのでしょうか。また、日本の子どもたちも米国の子ども同様の危険性にさらされているのです。

うつ病を扱う医学

引用したニュースにあるように、教諭の所見は子どもの診断に影響を与えます。子どもの問題行動について、それを発達障害を疑えと教育されている教諭は、そのような見方しかできません。今の日本の先生方もそのようになってしまっています。そのような先生方に是非お伝えしたいことがあります。以下は教育関係者へのメッセージです。

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子どもと精神医療の関わりについて知っておくべきこと

　最近、子どもに対するメンタルヘルス対策（発達障害支援、うつ病等の精神疾患への対処など）の重要性が叫ばれています。しかし、精神医療における診断や投薬の本質が関係者に誤解されているため、多くの問題や混乱が現場で起きています。また、精神医療機関で処方される向精神薬は一般に副作用が強く、正しい情報が伝えられていないことで、子どもに重篤な健康被害が出る事例も珍しくありません。

　本当に重要な情報は、医療提供側（医師や製薬会社）にとって都合の悪い情報という側面もあるため、当事者や関係者に正しく伝えられない傾向があります。誤診や誤投薬、副作用被害などが絶えないのはその理由です。

　正しい情報、正しい知識を持つことで、被害を防ぐことは可能です。最初に必要なことは、単に知ることです。問題行動を全て個人の疾患として専門家に丸投げする姿勢は、教育の責任を放棄することでもあります。医療の限界や問題点を理解し、その上でどのように困難を抱える子どもたちをサポートできるかを見つけ出すことが重要です。

咳の原因

大きな誤解その1
ADHDや広汎性発達障害、自閉症、うつ病などの精神科領域の障害や疾患は、がんや白血病、肺炎などの他の疾患と同様、専門医が客観的に検査して正しく診断できる→×

　精神科で使用されている診断基準は、科学的根拠の乏しい、主観に基づく非常にあいまいなものです。医師によって診断が異なることはむしろ普通です。レントゲンや血液検査などで客観的に判定できる他の疾患の診断とは全く異なります。この診断基準を使えば、誰でも簡単に病気にさせられてしまう危険性があります。「脳の機能障害」「脳の神経伝達物質の異常」などと説明されていますが、実際にそれらが検査されるわけではなく、主観に基づくチェックリストで診断が下されます。そのため、誤診や誤投薬が絶えません。

大きな誤解その2
薬さえ飲ませておけば大丈夫。薬は国が認可したものなので安全。→×

　精神科で使用される向精神薬は、症状を短期的に抑えるものに過ぎず、治癒させるものではありません。薬自体が、子どもが問題行動を起こすようになった本当の原因を処理してくれるわけでもありません。薬だけ飲ませても環境を変えなければ、依然として問題は残ります。また、向精神薬は一般に副作用が強く、致命的な副作用も珍しくありません。しばしば現場の医師は効果を誇張し、副作用を軽視しますが、製薬会社が発行している医薬品添付文書をよく読むと真実が見えてきます。

大きな誤解その3
専門家に任せておけば大丈夫→×

　専門家である精神科におけるずさんな診療が社会問題となっています。あまりにも安易に向精神薬が処方される結果、特に若者が向精神薬を過剰服用し、自殺に至る事例が目立つようになり、国も対策に乗り出し始めました。専門家だからと信頼してかかった医療機関で思わぬ被害に遭う事例が多く、NHKなどマスコミ各社がこの問題を取り上げています。

では、子どもの問題行動に対してどのように対処すべきか？
医療は万能ではなく、教育に取って代わるものでもありません。安易に精神科受診を勧める前に、問題行動を起こす本当の原因について見つけ出す努力をして下さい。子どもと接する時間が多い教育者だからこそ気付ける事実がいくつもあるはずです。

子どもがイライラしたりキレたりするその直前には、必ずコミュニケーションや理解に関する何らかの行き違いや抑圧、阻害があるはずです。周囲に理解されていないと感じることからかもしれません。あるいは授業の内容や先生の指示が理解できていないかもしれません。その背景には基本的な言葉に対する誤った理解があるかもしれません。

　また、大人でも睡眠不足だと刺激され易くなるのと同様、子どもたちにも睡眠不足や栄養不足など基本的な生活上の問題があるかもしれません。刺激を受け易くなる、知られていない身体上の問題があるかもしれません。重要なのは、子どもを理解しようとする姿勢です。診察室という限られた空間と時間でしか子どもを見ていない精神科医よりも、現場の教師の方がその子を知っているはずです。診断名に惑わされることなく、その子本人を見るようにして下さい。